アニール・ナンデュリ（Anil Nanduri）
インテル・コーポレーション ニューテクノロジー事業本部 副社長
＜ご参考資料＞2016年11月4日に米国で投稿された資料の抄訳です。
2016年10月にインテルのドローンに関する取り組みに大きな動きがありました。米国時間2016年10月11日に、完全な冗長性を提供するフライトシステムを備えたインテル® Falcon 8+ システム*を、初のインテル・ブランドを冠した商用マルチコプターとして北米市場向けに提供すると発表しました。そして今週、固定翼ドローンおよび業界最高水準の飛行計画ソフトウェアを開発、提供しているドイツの民間企業、MAVinci社を買収し、ドローン市場におけるインテルのプレゼンスを拡大する取り組みを発表しています。しかし、それだけではありません。
インテルは本日、当社初となるライトショー（光を活用したショー）向けに設計されたインテル® Shooting Star™ ドローンを発表しました。このドローンを活用することで、ライトショーがエンターテイメントを再定義し、夜空からこれまでにない素晴らしい体験を届けられるようになります。
インテルのドローンに関するプレスキットはこちらをご覧ください。
またインテルは先日、インテル® Shooting Star™の編隊による飛行デモをドイツで実施し、これまでに誰も実現できなかったことを達成しました。夜空に輝く500機のインテル® Shooting Star™が、複数の無人航空機による同時飛行という分野で新たなギネス世界記録™を打ち立てたのです。これは、インテルが持つ100機のドローンによる同時飛行という前回の記録をわずか一年足らずで更新したことになります。
インテル® Shooting Star™ ドローン
インテル® Shooting Star™ ドローンは、インテル初となるライトショーというエンターテインメントに特化して開発されたドローンです。安全性や創造性を重視して設計され、超軽量構造を採用するとともに、イルミネーションとしてほぼ無限の配色を設定できます。またインテルは、米連邦航空局の無人航空機に関する規定であるパート107（連邦航空規定第107部）の免除を受け、夜間に操縦士1人で複数のドローンを編隊として飛行させることが可能になったことで、高速に、美しく、かつ簡単にアメリカの夜空を演出することができるようになりました。インテル® Shooting Star™という新たな流星群が各地の夜空に輝くことを今から心待ちにしています。詳細は、インテル® Shooting Star™ ドローンのファクトシート（英語）をご覧ください。
MAVinci社の買収
インテルでは、ドローンは将来の重要なコンピューティング・プラットフォームの1つであると考えており、成長を続けるドローン関連のエコシステムに最高水準のコンピューティング、センサー、通信、ソフトウェアの統合をもたらす技術や企業への投資を継続的に行っています。そして、その一環として、業界最高水準の飛行計画ソフトウェアを開発するドイツのドローンメーカーであるMAVinci社を買収しました。
インテルによるMAVinci社の買収は、2016年初のAscending Technologies社の買収に続くもので、飛行計画ソフトウェアの中心となるアルゴリズムや固定翼ドローンの開発ノウハウを取得することで、当社のドローンに関する技術や知見をさらに強化します。また、この買収は、農業、保険業、建設業、鉱業など、さまざまな業界向けのソリューションを提供する上で重要な役割を果たすことになります。
これらの発表は、ドローン分野におけるインテルのさらなる進化を証明するものです。インテルは2016年8月、開発者向けのインテル® Aero PlatformとAero Ready To Fly ドローン*を発表し、2016年内にこれら製品の提供を開始する予定です。また、それ以前にも、インテル® RealSense™を活用し、業界最先端の衝突回避機能を備えるYuneec Typhoon HをYuneec社と共同開発しています。
このようにインテルでは、ドローンという素晴らしいテクノロジーが、どれほどのスピードで、どれほど飛躍するのか、その可能性を広げるためにドローン分野に継続的な投資を行い、優れた製品やソリューションを提供しています。
インテルのドローン製品に関する詳細は、ウェブサイト（英語）をご覧ください。
アニール・ナンデュリは、インテル・コーポレーションでニューテクノロジー事業本部の副社長を務め、Perceptual Computing Groupのゼネラルマネージャーとして無人飛行システムの開発を統括しています。
*当製品は、当資料の発表時点で米国連邦通信委員会の規定による承認を得ていません。同承認を得るまで、販売、リース、ならびに販売およびリースを目的とした提供は許可されない可能性があります。